昨日のアメリカ市場

 




昨日のアメリカ市場の結果は様々な示唆に富んだ結果となりました

そこで簡易版となりますが、アメリカ市場の先行きを考えて行きます


先日、触れたようにS&P500を構成する銘柄の７割が底値から２０%以上も爆上げとなっています

しかしS&P500やナスダックは冴えない

何故か？

アップル、マイクロソフト、アマゾン、Google、テスラ、メタのトップ６が冴えないからです

トップ６がS&P500に占める比率は２０%を超えることからトップ６が下落したままで戻りが弱いことからS&P500やナスダックの指数は冴えない結果となっている訳です

逆に言えばトップ６が復活して来ると想定外に上昇して行く可能性があり、つまりはトップ６の復活が待たれる状況にある訳です

そしてトップバッターとしてマイクロソフトの決算発表があり、業績を牽引しているクラウド事業が為替の影響を除くと３８%の増収となり、非常に好調となります

歴史的で記録的なドル高だったことから世界に展開しているトップ６の海外事業は巨額の為替差損となっていてマイクロソフトのクラウド事業も３１%の増収に鈍化となっていた訳ですが、為替の影響を除けば３８%の増収となっているので時間外で４%を超える爆上げとなっているのです

そのドル高は今年に入り急速に解消されており、昨年のドルインデックスは１１４を超えるまでドル高となっていましたが、足元では１０１台にまでドル安へと劇的に変化していて為替差損が一気に解消されて来ています

歴史的で記録的なドル高の解消と高い成長が続き利益率も高いクラウド事業が復活して来たことはクラウド事業の３強となるマイクロソフト、アマゾン、Googleの企業業績を押し上げることになる訳です

ドル高の解消はアップルやメタの業績も押し上げることから少なくともトップ６のうち５銘柄は企業業績の回復と株価上昇が期待出来る局面に入って来たと思われる訳です

となればS&P500やナスダックの指数も押し上げられ、指数が上がると自動的に比率に応じて個別銘柄も買われて行くことからトップ６が牽引して個別銘柄が自動的に買われて指数全体が力強く上昇して行くと私の見方とはなりますが、そのように分析し予想しているというお話となります

コメント

コメントを投稿

このブログの人気の投稿

アメリカ市場のイメージ

イメージ
  先ほどIMFが最新の世界経済成長見通しを発表しアメリカの経済成長率は１０月時点から２０２２年は１.６%から２%へと上方修正され２０２３年は１%から１.４%へと上方修正されました アメリカ市場のイメージや雰囲気、感覚、そして市場のコンセンサスではアメリカ経済はリセッション入りして行くとの見方が大勢ですが、IMFはアメリカ経済の見通しを上方修正しており、真逆の見方となっています 私とIMFは同様な見方となりますが、つまり足元の経済指標を客観的で公平に分析して予想すればアメリカ経済がリセッション入りすることにはならず、むしろ真逆に力強い経済成長が続くと上方修正されている訳です これもアメリカ経済のイメージや雰囲気、感覚、そして市場のコンセンサスとのギャップであり、実態となるのです IMFの１０月時点の世界経済成長見通しとなります。アメリカは２０２３年は１%の経済成長予測となっています。また２０２２年は１.６%の経済成長予測となっていました こちらは先ほど発表されたIMFの最新の世界経済成長見通しとなりますが、アメリカ経済は２０２２年は前回の１.６%予測から２%に上方修正、２０２３は前回の１%から１.４%へと上方修正されています
続きを読む

イエレン米財務長官

  下記の資料はブルームバーグのTwitterの記事の一部となります イエレン財務長官がアメリカの物価は低水準が長期化すると分析しているとの内容です 私はアメリカの物価は急低下し、家賃が下落して来るとCPIは２%割れが続きFRBは家賃を上昇傾向に持って行くまで利下げラッシュに追い込まれて行くと昨年１０月くらいから分析して予想して来ました イエレン財務長官も全く同じ見方となっている訳で、アメリカの経済政策の司令塔と同じ見方なので、ちょっと嬉しくなりました 下記の資料がブルームバーグのTwitterの記事となります⬇️ イエレン米財務長官は最近のインフレ高騰を引き起こした新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）期のゆがみが消失して物価が沈静化すれば、持続的な低インフレが再び米経済の長期的課題になる可能性が高いとの見解を示した。 　　イエレン氏は27日、訪問先のヨハネスブルクでインタビューに応じ、「われわれは異例で困難な時期を経験している」が、賃金・物価スパイラル上昇が発生した「1980年代や70年代の状況に戻ることは決してないと思う」と述べた
続きを読む

アメリカ大寒波

イメージ
  アメリカの１２月の小売売上が前月比で減少となったことからアメリカ経済が減速とか悪化とか中にはリセッション入りしているとの見方まであり、アメリカ経済が急速に悪化して来たとの見方が市場のコンセンサスとなっています しかし一番下のテレ朝ニュースの記事を見れば一目瞭然となりますが１２月のアメリカは歴史的で記録的な大寒波となっていて１年で最も消費が盛り上がるクリスマス商戦のタイミングで飛行機は５０００便も欠航となり８４００便が遅延となり実に人口の６割にも当たる２億人もが大寒波の警報や注意報の対象となっていたのです 人口の６割となる２億人もが大寒波の警報や注意報の対象となり飛行機は５０００便も欠航していたら、当然の結果として１年でお金を最も使うクリスマス商戦で消費を諦めて自宅待機となってしまいます アメリカのGDPに占める消費の比率は７割となっていて、その消費に占めるサービスの比率は７割となっていることから、アメリカ経済のおよそ５割はサービスへの消費となる訳です 大寒波でもオンラインでモノは買えますが、レストランやレジャー、スポーツ観戦、コンサート、旅行、映画鑑賞などのサービスへの消費は大寒波により極めて抑制されていたと推測出来るのです それを裏付けるのが貯蓄率の急増です 本来ならクリスマス商戦なので１年で最も財布の紐が緩むことから貯蓄率が最も低下しやすいタイミングで貯蓄率が急増している結果となっています つまり大寒波が無ければ使う予定だったお金を仕方なく貯蓄していると可視化されていると言えるのです これだけの歴史的で記録的な大寒波が１２月はアメリカ全土を覆っていたから小売売上が前月比で減少し貯蓄率が急増している訳であり、アメリカ経済がリセッション入りしたという分析は明らかに間違っているとデータは教えてくれている訳です クリスマス商戦で使う予定のお金が貯蓄率の急増として貯まっているので、その反動で１月以降はサービスへの消費を中心として回復して行くと予想されます アメリカ経済がリセッション入りしたとの分析や見方は歴史的で記録的な大寒波を無視した見方に過ぎないのです これはトレーディングエコノミクスの資料となりますが過去１年の小売売上の前月比の推移となります こちらもトレーディングエコノミクスの資料となりますが、過去１年の貯蓄率の推移となります 下記の記事はテレ朝ニュー...
続きを読む