日経平均の今後
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日経平均が割安となっているのか?
それとも割高となっているのか?
それを日々、金融理論の基本となるCAPM理論から簡易的に算出し、検証してnoteの有料記事に書いています
今日は割高とか割安などではなく、日経平均の今後の方向性を相関関係があり因果関係もある経済指標から比較して検証し分析して解説して行こうかと思います
経済指標にも様々あり、株式市場と相関関係があり、因果関係もあるという経済指標もあります
この経済指標を見ていれば
日経平均は上昇トレンドとなって行くか?
それとも
日経平均は下落トレンドとなって行くか?
それを可視化出来ることから必ず、そうなるとまでは言えませんが、高い確率で方向性を読み解くことが可能となります
早速ですが、結論から
日経平均と相関関係にあり因果関係もある経済指標とは
景気先行指数となります
様々な経済指標の中から経済の先行きを占える指標だけを抽出し、景気先行指数として構成された経済指標となります
その景気先行指数は過去1年のトレンドで見ても過去5年のトレンドで見ても、下落トレンドとなっているのが明確となっています
この景気先行指数とは文字通り景気の先行きを示す経済指標なので、景気の先行きから判断し売買される株式市場の先行指数でもある訳です
過去5年のチャートを見ると一目瞭然ではありますが、2021年に日経平均が3万円に乗せた後は緩やかな下落トレンドとなっていたのと景気先行指数のトレンドは一致しており、景気の先行きを示す経済指標から構成されているゆえに株式市場とも因果関係が明確に存在する訳です
景気の先行きが下落トレンドとなると企業業績は下落トレンドとなる
企業業績が下落トレンドとなると株価とは
予想EPS×PER=株価
となり予想EPSとは1株当たりの利益を意味することから株式市場も下落トレンドとなり因果関係が明確に存在している訳です
過去5年のトレンドでは緩やかな下落トレンドとなっていましたが、過去1年のトレンドでは比較的、急な下落トレンドとなっていて、このところの日経平均の下落トレンドと見事に一致しているのです
角度が急な下落トレンドへと変化して来ている状況から見て、日経平均の先行きも下落トレンドがまだ続いて行くことが示唆されている訳です
この景気先行指数が下落トレンドとなっている限り、日経平均も下落トレンドが続くと予想されます
CAPM理論とは
将来発生する税引き後キャッシュフローの割引現在価値
となり株価の理論値となることから景気先行指数が下落トレンドだと日経平均も下落トレンドが続くと予想出来る訳です


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