ノーベル経済学賞を受賞した

 

アメリカだけではなく世界中の投資家が投資理論の基本として活用しているノーベル経済学賞を受賞した金融理論となるCAPM理論

ヘッジファンドや機関投資家などが、ごく当たり前として個別銘柄の投資判断として活用していることからS&P500の値動きとは過去１０年以上に渡り一時的な乱高下を除くと見事なまでに理論値で推移しています

また、そもそもですが金融理論、投資理論とは経済学における完全競争市場が実現していることが前提として理論が構築されており、その完全競争市場における価格決定メカニズムとは常に価格は理論値で推移するとの理論となっており、基本的な考えとして株式市場は完全競争市場が実現している市場であり、それゆえに常に価格は理論値で推移しているという前提が成り立つ訳です

実際の値動きには一時的に高騰したり、暴落することはあり、一時的な乱高下により理論値から離れるタイミングはありますが、そのような例外的な値動きを除くと、ほとんどの値動きとは理論値で推移している結果となる訳です

日経平均でも一昨年から、このCAPM理論を活用してPERの割安や割高の目安をアメブロのブログで書いて来ましたが、ほぼ事前に予想した割安や割高の目安で推移していて、私が立てた仮説は、ほぼ正しかったと可視化されて来たと思います

さて、だとするなら個別銘柄でも応用は可能と考え、個別銘柄の割安や割高の目安を考えて行こうかと思います

と、毎回ではありますが、前ふりで期待を持たせて

日経平均の値動きを見ていても実際にPERは一定の範囲内を行き来していると分かります

昨年は１２.５倍～１３倍程度の範囲内で行き来し、日銀が０.２５%利上げしたので益回りから算出して１２.１２倍～１２.６２程度と目安を示しましたが、実際に、その範囲内で推移していました

また年末に日銀が物価目標を上方修正するとの日経新聞の報道により債券市場では更に０.２５%の利上げを織り込む水準となっていたことから大晦日に更に０.２５%の金利上昇を織り込む必要があるので１１.７６倍～１２.２６倍と目安を示しました

結果は上値は１２.２７という日が１日ありましたが、それ以外の日は、この範囲内で行き来しており、やはり理論値で動いていると確認されています

ヘッジファンドや機関投資家などが

将来発生する税引き後キャッシュフローの割引現在価値

というCAPM理論から算出した株価の理論値で売買して行くことから、その結果がPERで出て来るので個人投資家は難解な計算となるCAPM理論の算出方法は知らなくてもPERだけを見ていれば推測出来るのでPERだけを見ていて判断して行けば十分なのです

実際に簡易的な株価の理論値としてPERの過去７５日平均という算出方法があり、個人投資家は、このPERの過去７５日平均で株価の理論値を判断して行けば十分かと思います

さて、それは個別銘柄でも同様であり、値動きが激しい旧マザーズ市場のような小型銘柄だと個人投資家の比率が圧倒的に高いので理論値とは無関係に売買されて行くので参考とはなりませんが、旧東証一部のようなヘッジファンドや機関投資家などが本格的に売買している銘柄であれば過去７５日平均のPERを理論値として投資判断して行くことが可能と考えます

値動きが安定している銘柄の過去７５日平均のPERを見ればPERが一定の範囲内で動いているのが分かるかと思います

その範囲内がヘッジファンドや機関投資家などが株価の理論値として判断している株価となります

この範囲内の中で割安の目安となるPERと割高の目安となるPERが分かると思います

この割高と割安のPERの目安が分かれば、割高に近付いたら保有している銘柄の一部を売って利益を確定し、そのまま現金で保有して、割安の目安に近付いたら、その保有していた現金を使い投資する

安定して上昇している銘柄を選んで投資し、これを繰り返して行けば安定した利回りが得られるのではと考えます

値動きの激しい銘柄では活用出来ない投資手法となりますが、安定して上昇している銘柄なら、このような投資手法で長期保有していると安定した利回りは可能だと思います

参考になればと思います